大阪建築プロジェクトリーダー職[建築施工管理技士]! 求人ID:W342

社内は少数精鋭で、経営陣との距離が近いのが特徴。 所長・現場代理人としてそれぞれの裁量権が大きいため、お持ちのスキル力量を思い存分発揮できる環境です。

大阪建築プロジェクトリーダー職[建築施工管理技士]! 求人ID:W342

社内は少数精鋭で、経営陣との距離が近いのが特徴。 所長・現場代理人としてそれぞれの裁量権が大きいため、お持ちのスキル力量を思い存分発揮できる環境です。

募集要項
仕事内容 ■案件は2~10億円規模のマンション、事務所、店舗、医療機関、教育施設、工場等の施工計画を作成し、
原価管理・工程管理・品質管理・安全管理等をお任せ致します。
経験者の方は所長または次席クラス待遇。
■新築ホテル・民間マンション・公共高層住宅のみならず、マンション改修工事の案件も増えており、他学校の増築や改修、駅ビル総合施設、福祉センター、病院・工場・工場等もご担当頂きます。

【募集背景】
1971年に大阪府岸和田市で創業。
南大阪を中心に、地域に密着した建設工事を行ってまいりました。
創業47年になります。

2006年には本社を大阪市中央区へ移転。
現在は長年の実績から、大阪、兵庫、和歌山を中心に関西全域の案件に
幅広く携わっています。

取引先は、官公庁や、大手民間企業が中心。
元請けでの受注実績も多く、厚い信頼をいただいています。

順調に事業が拡大しており、増員をする事に致しました。

【配属部署】
建築部は総勢25名。20代~60代の幅広いメンバーが活躍しています。

【この仕事で得られるもの】
■マンション、事務所、店舗、医療機関、教育施設、工場等等幅広い経験を積むことができます。
■社内は少数精鋭で、経営陣との距離が近いのが特徴。所長・現場代理人として
  それぞれの裁量権が大きいため、お持ちのスキル力量を思い存分発揮できる環境です。

【工事事例】
セレッソコートシリーズ、大阪府営住宅、京阪天満橋プロジェクト、サークルK、
第二阪和国道桃の木台地区改良工事、橋本道路名古曽改良工事、和泉丘陵地区の各工区宅地整備工事、
その他港湾護岸工事、河川改修工事など他多数
求める人材 ■建築施工管理技士資格または、建築士資格をお持ちの方
■S造、RC造の建築物の施工管理の実務経験5年以上

歓迎条件
■S造、RC造の建造物の建築工事の現場代理人経験のある方
■公共工事の施工管理経験のある方
■CAD操作、エクセル、ワード操作の出来る方

【求める人物像】
◎明るく感情豊かなコミュニケーションがとれる方
◎慎重でミスが少ない方
◎協調性があり、チームで仕事をするのが得意な方
◎高い専門性を有するスペシャリスト

給与 月給 40 万円~ 70 万円
年収 400 万円~ 800 万円
給与詳細
(給与例など)
400万円〜800万円
■月収モデル:30万円~46.4万円  
■年収モデル:主任30代 400万円、課長40代 480~600万円
■賃金形態 : 月給制  
※上記はあくまで目安の数値で、経験・能力・年齢等を考慮の上、同社規定により決定致します。
■昇給:年1回

賞与
あり

賞与詳細
決算賞与年1回9月(業績・個別評価による)
※6月安全大会で安全表彰現場での寸志あります。


■通勤手当(交通費全額支給)
■住宅手当 
■役職手当 
■現場手当 
■資格手当 
■家族手当 
■皆勤手当 
勤務地 大阪府 兵庫県 奈良県

勤務地詳細
大阪府大阪市中央区南船場4-6-10 新東和ビル3F

【アクセス】
大阪市営地下鉄 『心斎橋駅』 3号出口 徒歩2分
市町村
勤務時間 8:00~17:00(現場)
9:00~18:00(本社内勤)
雇用・契約形態 ・正社員
待遇・福利厚生 ■雇用保険 労災保険 健康保険 厚生年金保険 退職金制度(勤続5年以上) 
休日・休暇 ■【年間休日:120日】土曜 日曜 祝日 夏季休暇 年末年始休暇 年次有給休暇 慶弔休暇 竣工休暇
土曜日・祝日が出勤の場合、時間外手当での対応となります。日曜日は法定休日のため、振替休日を取得いただきます。
選考プロセス (1)書類選考
(2)個別面談・説明会
(3)最終面接(役員面接)
(4)内定 ※入社日等応相談
会社概要
企業名 非公開
設立 1981年4月(創業1971年3月)
従業員数 56
資本金 金 8000万円
売上高 54億3200万円
事業内容 1.土木、建築工事の請負、設計及び施工
      2.とび、土工の請負、設計及び施工
      3.一般貨物自動車運送業
      4.分譲住宅、マンションの設計、施工、管理、販売及び賃貸
      5.運送(産業廃棄物、軽量・重量鋼構造物、コンクリート製品、建設機械、建設資材全般その他)
      6.前各号に付帯関連する一切の事業